カタログ、DMをネット、テレビが急追は、日本通信販売協会の会員通販会社の広告媒体別の売上高への貢献度と広告支出の割合をみたものである。従来どおり「カタログ」三四・九%、「DM(リーフレット)」(二三・五%)が大きな割合を示し、全体の六割近くを占めている。これに対し、広告媒体利用率が最も高い「インターネット」は五・〇%、近年伸長が著しいテレビショッピングは「インフォマーシャル」が五・二%、「スポット広告」が〇・九%である。このような環境下において、大手通販会社では、従来のカタログ媒体と、インターネット販売を連携した「クリック&カタログ」の実践で大幅に売上を伸ばす傾向が見られる。千趣会は全社的なインターネット重視政策を推進している。媒体ごとにネット販売展開の戦略が練られ、ネット上には各媒体のコミュニティーサイトが存在している。メールマガジンの配信にも積極的に取り組んでいる。ニッセンは総合通販企業でいち早くマルチチャネル対応を実現した。中でも携帯電話を使ったネット受注には力を入れており、現在、ネット販売売上高の約四割を携帯電話からの受注が占める。セシールでもカタログと連動したネット販売展開が売上高の増加につながった。競争の激しい通販業界において、販売媒体としての機能も有するインターネットを活用したプロモーション活動は、今後ますます重要視されるであろう。従来の媒体にインターネットを連動し、いかに一貫性をもたせたプロモーション活動を展開させ、相乗効果を発揮させることができるかがプロモーション戦略の鍵となるだろう。
[参考サイト]
動画付ネットチラシ
http://www.max-info.net/